詳しくは販売会社のホームページ等でご確認ください。
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![「幅広い品揃え」と「低く設定された信託報酬」。自分自身で投資を考え、実践する投資家のみなさまに本当に必要なものは何か?投資の基本に立ち返って私たちが考えた答えがここにあります。三菱UFJ投信が、ネット投資家のみなさまにお届けするブランドeMAXIS[イーマクシス] は、世界の主要なベンチマークをカバーしたインデックスファンド・シリーズです。シンプルで分かりやすいインデックスファンド10本と、それらを組み合わせたバランスファンド2本をラインナップ。ご自身の投資スタイルに応じて、使い方は自由自在です。](images/concept_lead.gif)
- インデックスファンドとは・・・
- 日経平均株価(日経225)※など特定の指数に連動する投資成果をめざすファンドのことです。運用成果が分かりやすく、積極的に運用するアクティブファンドと比べると、「シンプルで分かりやすく低コスト」が特徴です。
※日経平均株価(日経225)とは、東京証券取引所第一部上場銘柄のうち代表的な225銘柄を対象として日本経済新聞社により算出、公表される株価指数です。当指数は、増資・権利落ち等の市況とは無関係の株価変動要因を修正して連続性を持たせたもので、わが国の株式市場動向を継続的に捉える指標として、広く利用されています。
日経平均株価(日経225)に関する知的財産権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は、日経平均株価(日経225)の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。ファンドは、委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、日本経済新聞社は、その運用およびファンドの取引に関して、一切の責任を負いません。日本経済新聞社は、日経平均株価(日経225)を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
国内のみならず、新興国も含めた海外の多様な資産へのアクセスをラインナップ。
長期投資のための国際分散投資やご自身のニーズにあったポートフォリオ構築、バランスファンドによるメンテナンスフリーの資産運用など、投資スタイルに合わせたワンストップな商品選択を可能にしています。
※販売会社によっては、一部のファンドのみの取扱いとなる場合があります。
ネット向けのインデックスファンドだからこそ実現できた低信託報酬。
運用コスト(注)を抑えた、長期投資に向いた商品性を備えています。
| カテゴリー | eMAXISシリーズ | カテゴリー平均(税込)* |
|---|---|---|
| 国内株式 | 0.42%(税抜 0.4%) | 1.19% |
| 国内債券 | 0.42%(税抜 0.4%) | 0.45% |
| 国内リート | 0.42%(税抜 0.4%) | 0.77% |
| 全世界株式 | 0.63%(税抜 0.6%) | − % |
| 先進国株式 | 0.63%(税抜 0.6%) | 1.29% |
| 先進国債券 | 0.63%(税抜 0.6%) | 0.99% |
| 先進国リート | 0.63%(税抜 0.6%) | 1.27% |
| 新興国株式 | 0.63%(税抜 0.6%) | 1.31% |
| 新興国債券 | 0.63%(税抜 0.6%) | 1.24% |
| バランス | 0.525%(税抜 0.5%) | 1.09% |
*三菱アセット・ブレインズ株式会社が提供する「Fund Monitor」をもとに、2012年2月末時点で存在する公募株式投信を、同社の分類を参考に、三菱UFJ投信で集計しています。アクティブファンドを含みます。
また、全世界株式のカテゴリー平均(税込)は、類似する公募株式投信の該当がないため記載しておりません。
(注)投資信託に係るコストとしては、信託報酬の他にも取扱い金融機関により購入時手数料がかかる場合があります。また、一部のファンドについては換金時に信託財産留保額がかかります。なお、その他にも、売買委託手数料等に関して信託財産を通じて間接的にご負担いただく場合があります。
ご投資にあたっては、お客さまの負担となる費用についてくわしくは投資信託説明書(交付目論見書)でご確認の上、慎重にお選びください。
<ご参考>信託報酬がパフォーマンスに与える影響(イメージ図)
信託報酬控除前の運用利回りを年率3%と仮定。(10,000円で運用スタート)
各信託報酬の場合のパフォーマンスの違いを示しています。
上記グラフは信託報酬の大小が長期的にパフォーマンスへ与える影響を明示するためのシミュレーション(税金・手数料等は考慮しておりません。)であり、各インデックスファンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。
■投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。/販売会社が登録金融機関の場合、投資者保護基金に加入しておりません。/投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。/投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
■市況動向および資金動向等により、ファンドの基本方針通りの運用が行えない場合があります。

