詳しくは販売会社のホームページ等でご確認ください。
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追加型投信/国内/株式/インデックス型
ファンドの特色
- 東証株価指数(TOPIX)※と連動する投資成果をめざして運用を行います。
- 「TOPIXマザーファンド」を通じて、わが国の株式に実質的な投資を行います。
当ファンドは、東証株価指数(TOPIX)の動きに連動することをめざして運用を行いますが、以下の要因等によりカイ離を生じることがあります。
- 信託報酬、売買委託手数料等を負担することによる影響
- 株価指数先物取引と当該指数の動きが連動しない場合の影響
- 売買約定価格と当該指数の評価価格の差による影響
- 指数構成銘柄と組入銘柄の違いおよびそれらの構成比の違いによる影響
- 当該指数を構成する銘柄が変更になることによる影響
※ 東証株価指数(TOPIX)とは、東京証券取引所第一部に上場する内国株全銘柄を対象として算出した指数で、わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。TOPIXの指数値およびTOPIXの商標は、東京証券取引所の知的財産権であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利およびTOPIXの商標に関するすべての権利は東京証券取引所が有します。東京証券取引所は、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行うことができます。東京証券取引所は、TOPIXの商標の使用もしくはTOPIXの指数の引用に関して得られる結果について、何ら保証、言及をするものではありません。東京証券取引所は、TOPIXの指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、東京証券取引所は、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。本件インデックス・ファンドは、TOPIXの指数値に連動した投資成果を目標として運用しますが、本件インデックス・ファンドの基準価額とTOPIXの指数値が著しくカイ離することがあります。本件インデックス・ファンドは、東京証券取引所により提供、保証または販売されるものではありません。東京証券取引所は、本件インデックス・ファンドの購入者または公衆に対し、本件インデックス・ファンドの説明、投資のアドバイスをする義務を持ちません。東京証券取引所は、委託会社または本件インデックス・ファンドの購入者のニーズを、TOPIXの指数値を算出する銘柄構成、計算に考慮するものではありません。
以上の項目に限らず、東京証券取引所は本件インデックス・ファンドの発行または売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
- 「TOPIXマザーファンド」の投資態度
- 東証株価指数(TOPIX)からカイ離するリスクと運用コストの極小化を目的として、定量的なリスク管理に基づいたポートフォリオ構築と適切な売買執行を行います。
株式の実質投資比率(組入現物株式の時価総額に株価指数先物取引等の買建額を加算し、または株価指数先物取引等の売建額を控除した額の信託財産の純資産総額に対する割合をいいます。)は原則として高位を維持します。ただし、対象インデックスとの連動を維持するため、実質投資比率を引き下げる、あるいは実質投資比率を100%以上に引き上げる運用指図を行うことがあります。
なお、市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
ファンドのリスクについては、「当ファンドの主なリスク」をご参照ください。
運用のしくみ

当ファンドの主なリスク
当ファンドへの投資にあたっては、主に以下のリスクを伴います。このため、お申込みの際は、当ファンドのリスクを認識・検討し、慎重に投資のご判断を行っていただく必要があります。
- ■市場リスク
(価格変動リスク) - 当ファンドは、株式を実質的な主要投資対象とし、東証株価指数(TOPIX)に連動する投資成果をめざしていることから、株式の投資に係る価格変動リスクを伴います。一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動するため、当ファンドはその影響を受け株式の価格・TOPIXが下落した場合には基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
- ■信用リスク
- 信用リスクとは、有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となること等をいいます。当ファンドは、信用リスクを伴い、その影響を受けますので、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
- ■流動性リスク
- 有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない、または取引が不可能となるリスクのことを流動性リスクといい、当ファンドはそのリスクを伴います。例えば、組み入れている株式の売却を十分な流動性の下で行えないときは、市場実勢から期待される価格で売却できない可能性があります。この場合、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
- 〔留意事項〕
-
- 当ファンドは、一定の運用成果を保証するものではありません。
- 当ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、当ファンドが投資対象とするマザーファンドを共有する他のベビーファンドの追加設定・解約によってマザーファンドに売買が生じた場合などには、当ファンドの基準価額に影響する場合があります。
- 当ファンドは、東証株価指数(TOPIX)の動きに連動することをめざして運用を行いますが、信託報酬、売買委託手数料等を負担すること、株価指数先物取引と当該指数の動きが連動しないこと、売買約定価格と当該指数の評価価格の差が生じること、指数構成銘柄と組入銘柄の違いおよびそれらの構成比に違いが生じること、当該指数を構成する銘柄が変更になること等の要因によりカイ離を生じることがあります。
お申込みメモ
お申込みの際は、投資信託説明書(交付目論見書)でご確認ください。
- ■申込時間
- お申込み・換金請求の受付は、原則、毎営業日の午後3時までです。
販売会社によっては、上記より早い時刻に受付を締め切ることとしている場合があります。くわしくは、販売会社にご確認ください。
信託財産の資金管理を円滑に行うため、ファンドによっては、1億口または1億円以上の換金請求については正午までにお願いいたします。くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
委託会社は、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
- ■申込不可日
- 下記「お客さまの負担となる費用(2)およびお申込みメモ表」のいずれかに該当する休業日は、お申込み・換金請求ができません。
- ■申込単位
- お申込みには分配金受取りコース(一般コース)と分配金再投資コース(累積投資コース)があります。申込コースおよび申込単位は、販売会社により異なります。くわしくは、取扱い窓口にお問合せください。
- ■申込価額
- 下記「お客さまの負担となる費用(2)およびお申込みメモ表」をご参照ください。
- ■換金単位
- 換金単位は、販売会社により異なります。くわしくは、取扱い窓口にお問合せください。
- ■換金価額
- 下記「お客さまの負担となる費用(2)およびお申込みメモ表」をご参照ください。
換金代金受取日は、下記「お客さまの負担となる費用(2)およびお申込みメモ表」をご参照ください。
- ■信託期間
- 2009年10月28日から無期限
ただし、ファンドの残存口数が所定の口数を下回った場合等には、信託期間の途中で信託を終了させることがあります。くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
- ■決算および分配
- 原則として、年1回の決算時(1月26日、休業日の場合は翌営業日)に収益分配方針に基づき分配を行います。
ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
分配金再投資コース(累積投資コース)の場合、収益分配金は税金を差し引いた後、原則として再投資されます。
- ■お客さまの負担となる費用(1)
-
1.申込時に直接負担いただく費用 申込手数料 なし 2.換金時に直接負担いただく費用 信託財産留保額 下記「お客さまの負担となる費用(2)およびお申込みメモ表」をご参照ください。 3.償還時に直接負担いただく費用 なし 4.保有期間中にファンドが負担する費用(間接的に負担いただく費用) 信託報酬 下記「お客さまの負担となる費用(2)およびお申込みメモ表」をご参照ください。 その他の費用 上記のほか、ファンドでは売買委託手数料、監査報酬、組入資産の保管等に要する諸費用、先物取引・オプション取引等に要する費用等を負担しております。
「その他の費用」については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。お客さまにご負担いただく費用等の合計額については、お申込代金や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
- ■お客さまの負担となる費用(2)およびお申込みメモ表
-
ファンド名 eMAXIS TOPIXインデックス 申込価額 申込受付日の基準価額 換金価額 換金請求受付日の基準価額 換金代金受取日
(換金請求受付日から起算)原則として換金請求受付日から起算して4営業日目以降 信託財産留保額 なし 信託報酬
(純資産総額の年)
消費税等相当額を含みます。
なお、消費税率に応じて変更となることがあります。0.42%(税抜 0.4%) 申込不可日 なし
- ■課税関係
- 個人受益者については、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の価額から取得費を控除した利益に対して課税されます。なお、法人の課税は異なります。また、税法が改正された場合等には、変更となることがあります。くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
当ファンドは、課税上、株式投資信託として取り扱われます。
委託会社、その他の関係法人等
- 委託会社(信託財産の運用の指図等)
- 三菱UFJ投信株式会社
- 受託会社(信託財産の保管・管理等)
- 三菱UFJ信託銀行株式会社
- 販売会社(募集・換金の取扱い等)
- 販売会社については、下記の照会先でご確認いただけます。
お申込みの際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。
| 照会先 |
|---|
| 三菱UFJ投信株式会社〈お客さま専用フリーダイヤル〉0120-151034 受付時間/9:00〜17:00(土・日・祝日・12月31日〜1月3日を除く) |
■投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。/販売会社が登録金融機関の場合、投資者保護基金に加入しておりません。/投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。/投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
■市況動向および資金動向等により、ファンドの基本方針通りの運用が行えない場合があります。