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詳しくは販売会社のホームページ等でご確認ください。
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トップ > 商品概要（リスクと費用） > eMAXIS 先進国リートインデックス
追加型投信／海外／不動産投信／インデックス型
ファンドの特色
- S&P先進国REITインデックス（除く日本、配当込み、円換算ベース）※に連動する投資成果をめざして、運用を行います。
- 「MUAM G-REITマザーファンド」を通じて、S&P先進国REITインデックス （除く日本、配当込み、円換算ベース）に採用されている不動産投資信託証券 （リート）に実質的な投資を行います。（ファンド・オブ・ファンズ形式）
- 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。したがって、基準価額は為替相場の変動による影響を受け、投資元金を割り込むことがあります。
当ファンドは、S&P先進国REITインデックス（除く日本、配当込み、円換算ベース）の動きに連動することをめざして運用を行いますが、以下の要因等によりカイ離を生じることがあります。
- 信託報酬、売買委託手数料等を負担することによる影響
- 指数先物取引を行わないため組入比率を高位に維持できない場合の影響
- 売買約定価格と当該指数の評価価格の差による影響
- 指数構成銘柄と組入銘柄の違いおよびそれらの構成比の違いによる影響
- 当該指数を構成する銘柄が変更になることによる影響
- 為替の評価による影響
※ S&P先進国REITインデックスとは、スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）が有するS&Pグローバル株価指数の採用銘柄の中から、不動産投資信託（REIT）および同様の制度に基づく銘柄の浮動株修正時価総額に基づいて算出される指数です。S&Pの免責文については、投資信託説明書（交付目論見書）をご参照ください。なお、S&P先進国REITインデックス（除く日本、配当込み、円換算ベース）は、S&P先進国REITインデックス（除く日本、配当込み）をもとに、委託会社が計算したものです。
- 「MUAM G-REITマザーファンド」の投資態度
- S&P先進国REITインデックス（除く日本、配当込み、円換算ベース）に連動する投資成果を目指して、運用を行います。銘柄選定にあたっては、時価総額および流動性等を勘案します。原則として、不動産投資信託証券の組入比率は高位を維持します。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
市場動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
ファンドのリスクについては、「当ファンドの主なリスク」をご参照ください。
運用のしくみ
当ファンドの主なリスク
当ファンドへの投資にあたっては、主に以下のリスクを伴います。このため、お申込みの際は、当ファンドのリスクを認識・検討し、慎重に投資のご判断を行っていただく必要があります。
- ■市場リスク
（価格変動リスク） - 当ファンドは、不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、S&P先進国REITインデックス（除く日本、配当込み、円換算ベース）に連動する投資成果をめざしていることから、不動産投資信託証券の投資に係る価格変動リスクを伴います。一般に、不動産投資信託証券の価格は保有不動産等の価値やそこから得られる収益の増減等により変動するため、当ファンドはその影響を受け不動産投資信託証券の価格・S&P先進国REITインデックス（除く日本、配当込み、円換算ベース）が下落した場合には基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。保有不動産等の価値は、不動産市況、社会情勢等のマクロ的な要因の他、不動産の質や収益増減等の個別の要因によって変動しますが、災害等による保有不動産の滅失、劣化または毀損があった場合には、その影響を大きく受けることがあります。なお、保有不動産等から得られる収益は、賃料水準、稼働率、借入金利等の要因により変動します。
また、不動産投資信託証券は、株式と同様に上場市場で取引が行われ市場の需給を受けて価格が決定しますが、利回りに着目して取引される傾向もあるため、公社債と同様に、金利の影響を受けることがあります。よって、金利の上昇局面では、不動産投資信託証券に対する投資価値が相対的に低下し、不動産投資信託証券の市場価格が下落する場合があります。この場合、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。 - （為替変動リスク）
- 実質的な主要投資対象である海外の不動産投資信託証券は外貨建資産ですので、為替変動の影響を受けます。そのため、為替相場が円高方向に進んだ場合には、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
- ■信用リスク
- 信用リスクとは、有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となること等をいい、株式や公社債への投資と同様に、当ファンドはそのリスクを伴います。当ファンドは、信用リスクを伴い、その影響を受けますので、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
- ■流動性リスク
- 有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない、または取引が不可能となるリスクのことを流動性リスクといい、当ファンドはそのリスクを伴います。例えば、組み入れている不動産投資信託証券の売却を十分な流動性の下で行えないときは、市場実勢から期待される価格で売却できない可能性があります。この場合、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。また、不動産投資信託証券は、株式と比べ市場規模が小さく、また、一般的に取引量も少ないため、流動性リスクも高い傾向にあります。
- 〔留意事項〕
-
- 当ファンドは、一定の運用成果を保証するものではありません。
- 当ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、当ファンドが投資対象とするマザーファンドを共有する他のベビーファンドの追加設定・解約によってマザーファンドに売買が生じた場合などには、当ファンドの基準価額に影響する場合があります。
- 当ファンドは、S&P先進国REITインデックス（除く日本、配当込み、円換算ベース）の動きに連動することをめざして運用を行いますが、信託報酬、売買委託手数料等を負担すること、指数先物取引を行わないため組入比率を高位に維持できないこと、売買約定価格と当該指数の評価価格の差が生じること、指数構成銘柄と組入銘柄の違いおよびそれらの構成比に違いが生じること、当該指数を構成する銘柄が変更になること、為替の評価による影響等の要因によりカイ離を生じることがあります。
- 不動産投資信託証券および不動産投資信託証券が保有する不動産に係る法律、税制、会計などの制度変更が、不動産投資信託証券の価格や配当率に影響を及ぼすことがあります。不動産投資信託証券の投資口数が増加する場合、１口当たりの不動産投資信託証券の収益性が低下することがあります。
お申込みメモ
お申込みの際は、投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。
- ■申込時間
- お申込み・換金請求の受付は、原則、毎営業日の午後3時までです。
販売会社によっては、上記より早い時刻に受付を締め切ることとしている場合があります。くわしくは、販売会社にご確認ください。
信託財産の資金管理を円滑に行うため、ファンドによっては、1億口または1億円以上の換金請求については正午までにお願いいたします。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
委託会社は、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
- ■申込不可日
- 下記「お客さまの負担となる費用（2）およびお申込みメモ表」のいずれかに該当する休業日は、お申込み・換金請求ができません。
- ■申込単位
- お申込みには分配金受取りコース（一般コース）と分配金再投資コース（累積投資コース）があります。申込コースおよび申込単位は、販売会社により異なります。くわしくは、取扱い窓口にお問合せください。
- ■申込価額
- 下記「お客さまの負担となる費用（2）およびお申込みメモ表」をご参照ください。
- ■換金単位
- 換金単位は、販売会社により異なります。くわしくは、取扱い窓口にお問合せください。
- ■換金価額
- 下記「お客さまの負担となる費用（2）およびお申込みメモ表」をご参照ください。
換金代金受取日は、下記「お客さまの負担となる費用（2）およびお申込みメモ表」をご参照ください。
- ■信託期間
- 2009年10月28日から無期限
ただし、ファンドの残存口数が所定の口数を下回った場合等には、信託期間の途中で信託を終了させることがあります。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
- ■決算および分配
- 原則として、年1回の決算時（1月26日、休業日の場合は翌営業日）に収益分配方針に基づき分配を行います。
ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
分配金再投資コース（累積投資コース）の場合、収益分配金は税金を差し引いた後、原則として再投資されます。
- ■お客さまの負担となる費用（1）
-
1.申込時に直接負担いただく費用 申込手数料 なし 2.換金時に直接負担いただく費用 信託財産留保額 下記「お客さまの負担となる費用（2）およびお申込みメモ表」をご参照ください。 3.償還時に直接負担いただく費用 なし 4.保有期間中にファンドが負担する費用（間接的に負担いただく費用） 信託報酬 下記「お客さまの負担となる費用（2）およびお申込みメモ表」をご参照ください。 その他の費用 上記のほか、ファンドでは売買委託手数料、監査報酬、組入資産の保管等に要する諸費用等を負担しております。
「その他の費用」については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。お客さまにご負担いただく費用等の合計額については、お申込代金や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
- ■お客さまの負担となる費用（2）およびお申込みメモ表
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ファンド名 eMAXIS 先進国リートインデックス 申込価額 申込受付日の翌営業日の基準価額 換金価額 換金請求受付日の翌営業日の基準価額−信託財産留保額 換金代金受取日
（換金請求受付日から起算）原則として換金請求受付日から起算して5営業日目以降 信託財産留保額 換金請求受付日の翌営業日の基準価額×0.3% 信託報酬
（純資産総額の年）
消費税等相当額を含みます。
なお、消費税率に応じて変更となることがあります。0.63％（税抜 0.6％）※ 申込不可日 ニューヨーク証券取引所の休業日
ロンドン証券取引所の休業日
オーストラリア証券取引所の休業日
ニューヨークの銀行の休業日
ロンドンの銀行の休業日
シドニーの銀行の休業日※ファンドは実質的に上場投資信託（リート）を投資対象としており、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。
- ■課税関係
- 個人受益者については、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の価額から取得費を控除した利益に対して課税されます。なお、法人の課税は異なります。また、税法が改正された場合等には、変更となることがあります。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
当ファンドは、課税上、株式投資信託として取り扱われます。
委託会社、その他の関係法人等
- 委託会社（信託財産の運用の指図等）
- 三菱ＵＦＪ投信株式会社
- 受託会社（信託財産の保管・管理等）
- 三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
- 販売会社（募集・換金の取扱い等）
- 販売会社については、下記の照会先でご確認いただけます。
お申込みの際は、必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
| 照会先 |
|---|
| 三菱ＵＦＪ投信株式会社〈お客さま専用フリーダイヤル〉0120-151034 受付時間／9：00〜17：00（土・日・祝日・12月31日〜1月3日を除く） |
■投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。／販売会社が登録金融機関の場合、投資者保護基金に加入しておりません。／投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。／投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
■市況動向および資金動向等により、ファンドの基本方針通りの運用が行えない場合があります。
