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MAXIS JPX 日経中小型株指数上場投信

MAXIS JPX 日経中小型株指数上場投信

追加型投信 国内 株式 ETF インデックス型

日本経済新聞掲載名 MX中小型
銘柄コード 1492 (東京証券取引所)

▼ファンド関連のお知らせ

運用情報

基準日 2017年06月23日
基準価額 13,220円
前日比 -61円
解約価額 13,220円
純資産総額 36.07億円
※前日比は前営業日との比較です。したがって、決算日が休日に該当する場合は、決算日前営業日の基準価額(分配落前)との比較となります。

基準価額グラフ(設定来)

  • ※上記は過去の実績・状況であり、将来の運用状況・成果等を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
  • ※換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

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分配金実績(税引前)

該当するデータがありません。

  • 分配金は1口当たりです。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。 また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

ファンドの目的

対象指数(JPX 日経中小型株指数)の値動きに連動する投資成果をめざします。

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ファンドの特色

JPX 日経中小型株指数に連動する投資成果をめざして運用を行います。

JPX 日経中小型株指数に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含みます。)の株式のみに対する投資として運用することを目的とし、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率をJPX 日経中小型株指数の変動率に一致させるよう運用を行います。
個別銘柄の株数の比率は、JPX 日経中小型株指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率程度を維持することを原則とします。

<JPX 日経中小型株指数について>

JPX 日経中小型株指数とは、東京証券取引所の第一部、第二部、マザーズ、JASDAQを主たる市場とする普通株式等の中から時価総額、売買代金、ROE等を基に原則200銘柄を選定し算出される株価指数です。
JPX 日経中小型株指数は、2016年(平成28年)8月31日の時価総額を10,000ポイントとして、東京証券取引所および日本経済新聞社が算出・公表しています。(注1)
算出対象銘柄の増減や増資など市況変動によらない時価総額の増減が発生する場合は、その連続性を維持するため、基準時の時価総額(基準時価総額)を修正します(注2)

(注1)算出方法:算出時の時価総額÷基準時価総額×10,000

(注2)基準時価総額の修正方法:

新・基準時価総額

=旧・基準時価総額×(修正日前営業日の時価総額±修正額)÷修正日前営業日の時価総額

<運用プロセスのイメージ>

運用プロセスのイメージ

上記の運用プロセスは変更される場合があります。また、市場環境等によっては上記のような運用ができない場合があります。

「運用担当者に係る事項」については、委託会社のホームページ(http://www.am.mufg.jp/corp/operation/fm.html)でご覧いただけます。

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上場投信の仕組み

ファンドは投資信託及び投資法人に関する法律により定められる投資信託ですが、以下の点で通常の投資信託とは異なる商品性を持っています。

受益権が上場されます。

ファンドの受益権は、下記の金融商品取引所で上場され、株式と同様に、市場価格で売買することができます。
金融商品取引所における売買単位は1口単位です。
取引方法は、原則として株式と同様です。売買手数料等につきましては、お取引される第一種金融商品取引業者にお問い合わせください。

<金融商品取引所>
・東京証券取引所(2017年4月5日に新規上場予定)

取得申込みは株式によって行われます。

金融商品取引所における買付けのほか、株式による取得申込み(追加設定)を行うことができます。
委託会社は、あらかじめ取得申込みに必要な株式の銘柄およびそれぞれの株数を指定します。取得申込者はこれらの株式を提供することで、引換えに受益権を取得することができます。
なお、所定の条件に該当する場合を除き、金銭による取得申込みを行うことはできません。

受益権と引換えに株式を交付(交換)します。

一定口数以上の受益権を保有する受益者は、それに相当する信託財産中の株式と交換することができます。
委託会社は、あらかじめ交換できる株式の銘柄およびそれぞれの株数を指定します。
なお、通常の投資信託における換金手続きの「解約請求」は、ファンドでは行うことができません。換金は、原則として金融商品取引所を通じての売却となります。

主な投資制限

  • 株式への投資割合に制限を設けません。
  • 外貨建資産への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。
  • デリバティブの使用はヘッジ目的に限定しません。

年2回の決算時(1・7月の各16日)に分配を行います。

  • 分配金額は、経費等控除後の配当等収益の全額を原則とします。
  • 分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

(初回決算日は、2017年7月16日です。)

●「MAXIS(マクシス)」の由来

「MAXIS(マクシス)」は三菱UFJ国際投信が運用するETF(上場投資信託)シリーズの統一ブランドです。このブランドには、「最高(MAX)の品質」と「お客さまの投資の中心軸(AXIS)」をめざすという三菱UFJ国際投信の思いが込められています。

「JPX 日経中小型株指数」の著作権について

「JPX 日経中小型株指数」は株式会社東京証券取引所(以下、「東京証券取引所」といいます。)と株式会社日本経済新聞社(以下、「日本経済新聞社」といいます。)によって開発された手法によって算出される著作物であり、東京証券取引所と日本経済新聞社は、「JPX 日経中小型株指数」自体および「JPX 日経中小型株指数」を算出する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
「JPX 日経中小型株指数」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて東京証券取引所と株式会社日本取引所グループ、及び日本経済新聞社に帰属しています。
ファンドは、委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、東京証券取引所と日本経済新聞社は、その運用およびファンドの取引に関して、一切の責任を負いません。
東京証券取引所と日本経済新聞社は「JPX 日経中小型株指数」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
東京証券取引所と日本経済新聞社は「JPX 日経中小型株指数」の構成銘柄、計算方法、その他「JPX 日経中小型株指数」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

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投資リスク

投資リスク

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お申込みメモ

お申込みメモ

ファンドの費用

ファンドの費用

税金

くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

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基準価額・イベントチャート

  • 基準価額・基準価額(分配金再投資)は1口当たりです。
  • 基準価額および基準価額(分配金再投資)は、信託報酬控除後の値です。
  • 基準価額(分配金再投資)は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
  • 表示期間内に分配金がない場合、基準価額(分配金再投資)は基準価額と等しく表示されます。
  • (ファンドの騰落率が表示されている場合)ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しております。また、ファンドの騰落率と実際の投資者利回りとは異なります。
  • (ファンドの騰落率が表示されている場合)設定来の騰落率は、設定日を起点として計算しています。
  • 表示桁未満の数値がある場合、四捨五入で処理しております。
  • 表示します運用実績(グラフ)は、お客さま自身が選ばれた任意の期間の基準価額(分配金再投資)の推移です。したがって、当社が運用実績の一部を強調し、お客さまに誤解を与えることを意図したものではありません。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。 また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • (表示期間について入力できる場合)ファンドの設定日より以前の日付を指定された場合は、無効となります。
  • (表示期間について入力できる場合)表示期間は2営業日以上で入力してください。
  • (表示期間について入力できる場合)表示期間の開始日または最終日が休業日の場合(営業日に該当しない場合)、開始日は直後の営業日、最終日は直前の営業日の数値を用い算出します。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

過去1年の月報

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ご購入の際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。


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