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MAXIS Jリート上場投信

MAXIS Jリート上場投信

追加型投信 国内 不動産投信 ETF インデックス型

銘柄コード 1597 (東京証券取引所)

▼ファンド関連のお知らせ

運用情報

基準日 2017年02月20日
基準価額 182,955円
前日比 +613円
解約価額 182,955円
純資産総額 666.26億円
※前日比は前営業日との比較です。したがって、決算日が休日に該当する場合は、決算日前営業日の基準価額(分配落前)との比較となります。

基準価額グラフ(設定来)

  • ※上記は過去の実績・状況であり、将来の運用状況・成果等を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
  • ※換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

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分配金実績(税引前)

決算日 基準価額 分配金実績(税引前)
2016年12月08日 182,059円 950円
2016年09月08日 184,889円 1,560円
2016年06月08日 189,764円 960円
2016年03月08日 189,301円 1,800円
2015年12月08日 175,624円 1,090円
2015年09月08日 151,950円 1,440円
2015年06月08日 184,265円 960円
2015年03月08日 188,598円 1,460円
2014年12月08日 186,097円 820円
2014年09月08日 163,450円 1,350円
2014年06月08日 155,487円 530円
2014年03月08日 149,649円 610円
設定来累計 13,530円
  • 分配金は100口当たりです。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。 また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

ファンドの目的

対象指数(東証REIT指数)の値動きに連動する投資成果をめざします。

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ファンドの特色

東証REIT指数に連動する成果をめざして運用を行います。

東証REIT指数に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含みます。)の不動産投資信託証券に対する投資として運用することを目的とし、ファンドの1口当たりの純資産額の変動率を東証REIT指数の変動率に一致させるよう運用を行います。
個別銘柄の口数の比率は、東証REIT指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される口数の比率程度を維持することを原則とします。

<東証REIT指数について>

東証REIT指数とは、東京証券取引所に上場している不動産投資信託全銘柄を対象とした「時価総額加重型」の指数です。東証REIT指数は、2003年(平成15年)3月31日の時価総額を1,000ポイントとして、東京証券取引所が算出・公表しています。(注1)
算出対象銘柄数の増減や増資など市況変動によらない時価総額の増減が発生する場合は、その連続性を維持するため、基準時の時価総額(基準時価総額)を修正します。(注2)

  • (注1)算出方法:算出時の時価総額÷基準時価総額×1,000
  • (注2)基準時価総額の修正方法:
    • 新・基準時価総額
      =旧・基準時価総額×(修正日前営業日の時価総額±修正額)÷修正日前営業日の時価総額

<運用プロセスのイメージ>

運用プロセスのイメージ

上記の運用プロセスは変更される場合があります。また、市場環境等によっては上記のような運用ができない場合があります。

「運用担当者に係る事項」については、委託会社のホームページ(http://www.am.mufg.jp/corp/operation/fm.html)でご覧いただけます

上場投信の仕組み

ファンドは投資信託及び投資法人に関する法律により定められる投資信託ですが、以下の点で通常の投資信託とは異なる商品性を持っています。

受益権が上場されます。

ファンドの受益権は、下記の金融商品取引所で上場され、株式と同様に、市場価格で売買することができます。
金融商品取引所における売買単位は10口単位です。
取引方法は、原則として株式と同様です。売買手数料等につきましては、お取引される第一種金融商品取引業者にお問い合わせください。

<金融商品取引所>

  • 東京証券取引所(2014年2月25日に新規上場)

取得申込みは不動産投資信託証券によって行われます。

金融商品取引所における買付けのほか、不動産投資信託証券による取得申込み(追加設定)を行うことができます。
委託会社は、あらかじめ取得申込みに必要な不動産投資信託証券の銘柄およびそれぞれの口数を指定します。取得申込者はこれらの不動産投資信託証券を提供することで、引換えに受益権を取得することができます。
原則として、金銭による取得申込みを行うことはできません。

受益権と引換えに不動産投資信託証券を交付(交換)します。

一定口数以上の受益権を保有する受益者は、それに相当する信託財産中の不動産投資信託証券と交換することができます。
委託会社は、あらかじめ交換できる不動産投資信託証券の銘柄およびそれぞれの口数を指定します。
なお、通常の投資信託における換金手続きの「解約請求」は、ファンドでは行うことができません。換金は、原則として金融商品取引所を通じての売却となります。

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主な投資制限

  • 同一銘柄の投資信託証券への投資割合に制限を設けません。
  • 外貨建資産への投資は行いません。
  • 有価証券指数等先物取引等を行うことができます。

年4回の決算時に分配を行います。

  • 年4回の決算時(3・6・9・12月の各8日)に分配を行います。
  • 分配金額は、経費等控除後の配当等収益の全額を原則とします。
  • 分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、分配金額は運用実績に応じて変動します。将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

●「MAXIS(マクシス)」の由来

「MAXIS(マクシス)」は三菱UFJ国際投信が運用するETF(上場投資信託)シリーズの統一ブランドです。このブランドには、「最高(MAX)の品質」と「お客さまの投資の中心軸(AXIS)」をめざすという三菱UFJ国際投信の思いが込められています。

「東証REIT指数」の著作権等について

東証REIT指数の指数値および東証REIT指数の商標は、東京証券取引所の知的財産権であり、この指数の算出、指数値の公表、利用など東証REIT指数に関するすべての権利・ノウハウおよび東証REIT指数の商標に関するすべての権利は東京証券取引所が有します。
東京証券取引所は、東証REIT指数の指数値の算出もしくは公表の方法の変更、東証REIT指数の指数値の算出もしくは公表の停止または東証REIT指数の商標の変更もしくは使用の停止を行うことができます。
東京証券取引所は、東証REIT指数の指数値および東証REIT指数の商標の使用に関して得られる結果並びに特定日の東証REIT指数の指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。
東京証券取引所は、東証REIT指数の指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、東京証券取引所は、東証REIT指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。
ファンドは、東京証券取引所により提供、保証または販売されるものではありません。
東京証券取引所は、ファンドの購入者または公衆に対し、ファンドの説明、投資のアドバイスをする義務を負いません。
東京証券取引所は、委託会社またはファンドの購入者のニーズを、東証REIT指数の指数値を算出する銘柄構成、計算に考慮するものではありません。
以上の項目に限らず、東京証券取引所はファンドの設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

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投資リスク

投資リスク

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お申込みメモ

お申込みメモ

ファンドの費用

ファンドの費用

税金

くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

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基準価額・イベントチャート

  • 基準価額・基準価額(分配金再投資)は100口当たりです。
  • 基準価額および基準価額(分配金再投資)は、信託報酬控除後の値です。
  • 基準価額(分配金再投資)は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
  • 表示期間内に分配金がない場合、基準価額(分配金再投資)は基準価額と等しく表示されます。
  • (ファンドの騰落率が表示されている場合)ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しております。また、ファンドの騰落率と実際の投資者利回りとは異なります。
  • (ファンドの騰落率が表示されている場合)設定来の騰落率は、設定日を起点として計算しています。
  • 表示桁未満の数値がある場合、四捨五入で処理しております。
  • 表示します運用実績(グラフ)は、お客さま自身が選ばれた任意の期間の基準価額(分配金再投資)の推移です。したがって、当社が運用実績の一部を強調し、お客さまに誤解を与えることを意図したものではありません。
  • ファンドの当該実績は過去のものであり、将来の運用成果をお約束するものではありません。 また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • (表示期間について入力できる場合)ファンドの設定日より以前の日付を指定された場合は、無効となります。
  • (表示期間について入力できる場合)表示期間は2営業日以上で入力してください。
  • (表示期間について入力できる場合)表示期間の開始日または最終日が休業日の場合(営業日に該当しない場合)、開始日は直後の営業日、最終日は直前の営業日の数値を用い算出します。
  • 換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

過去1年の月報

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ご購入の際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。


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